母子家庭で資格取得すると費用の6割が戻る「母子家庭自立支援給付金」を利用しよう

母子(父子)家庭で資格取得すると費用の6割が戻る「母子家庭自立支援給付金」を利用しよう


  ※この記事は2017/11/11に執筆しました。

 

離婚でシングルマザーやシングルファザーになった方で

 

「子供のためにも収入を増やしたい!」

 

「資格を取得してどこに行っても働けるようになりたい!」

 

と思う方は多いのではないでしょうか。

 

とはいえ、資格取得にはお金がかかるので、独学でできる資格に限られがちです。

 

講座を受講して資格取得したい場合は諦めるしかないのでしょうか。

 

そんなときは、国の「母子(父子)家庭自立支援給付金制度」を利用するのが1つです。

 

資格の講座を受講するとお金が返ってくるのです!

 

一体どんな制度なのでしょうか。

 

今回は、母子家庭や父子家庭のお母さん、お父さん向けに、国がおこなう資格取得支援制度をわかりやすく説明します。

 

 

 

 

 

※この記事で書いてあること

母子(父子)家庭自立支援給付金ってどんな制度?
自立支援教育訓練給付金のメリット
自立支援教育訓練給付金のデメリット
高等職業訓練促進給付金のメリット
高等職業訓練促進給付金のデメリット
独学で何か資格を取りたい母子家庭、父子家庭の方におすすめの資格

 

 

 

 

母子(父子)家庭自立支援給付金ってどんな制度?

 

「母子(父子)家庭自立支援給付金」は、厚労省と各自治体とで連携しておこなわれています。

 

国が母子家庭や父子家庭のお母さん、お父さんの経済的な自立を支援する目的で作られた制度。

 

たとえばこんな人たちを想定しています。

 

若くしてシングルマザーになってしまったため正社員経験に乏しくて就職が難しい

 

小さな子供を一人で育てるための十分な収入がない

 

子供のために転職したいけどシングルファザーだからなかなか転職先が見つからない

 

反対に、一人親だけどバリバリ稼いで経済的に十分やっていけている人は対象になりません。

 

この制度、具体的には、

 

・自立支援教育訓練給付金

 

・高等職業訓練促進給付金等事業

 

に分かれています。

 

それぞれの概要とメリット、注意点を紹介しますね。

 

 

 

 

 

自立支援教育訓練給付金のメリット

 

 

まずは、「自立支援教育訓練給付金」から。

 

こちらは、経済的な自立のために資格を取得する学校に通った場合、かかったお金の一部が国から支給されるものです。

 

制度の概要やメリットを見ていきます。

 

 

 

かかったお金の60%が戻ってくる

 

母子家庭や父子家庭の方にとって資格取得のための大きな問題の1つがお金ですよね。

 

自立支援教育訓練給付金を利用すると、受講のためにかかったお金の60%相当が支給されます。

 

「1万2千円超〜20万円まで」という範囲内ではありますが、たとえば20万円の講座を受講したら12万円が戻ってくることになります。

 

非常に大きいですよね。

 

 

 

一般の教育訓練給付金より支給率が高い

 

シングルマザーやシングルファザーでない方や、制度の対象外の方は「一般教育訓練給付金」という制度があります。

 

こちらも同じく、資格講座の受講料の一部が支給される制度ですが、支給率は20%なので下がります。

 

さらに、一般の教育訓練給付金は上限も10万円。

 

支給率60%かつ上限20万円の自立支援教育訓練給付金が恵まれていることが分かりますよね。

 

シングルマザーやシングルファザーの方なら、まずは自立支援教育訓練給付金が使えるかどうかを確認する方が絶対にいいのです。

 

※平成29年度から、一般の教育訓練給付金の受給資格がある方でも、自立支援教育訓練給付金を利用できるようになりました。

 

 

 

 

父子家庭の父も使える

 

平成25年度からシングルファザーも対象となりました。

 

離婚率の高まりから、男手一つで子育てする方も増えてきて、子育てと仕事の両立に悩む方も多いことなどが背景にあります。

 

「男なら国から支援がなくても大丈夫でしょ!」と思うのはひどい話で、男性だって一人で子育てすることは大変なのですよね。

 

 

 

 

自立支援教育訓練給付金の対象者

 

対象者は、下記のとおり。厚労省のHPから抜粋しました。

 

母子家庭の母又は父子家庭の父であって、現に児童(20歳に満たない者)を扶養し、以下の要件を全て満たす方

 

・児童扶養手当の支給を受けているか又は同等の所得水準にあること

 

・就業経験、技能、資格の取得状況や労働市場の状況などから判断して、当該教育訓練が適職に就くために必要であると認められること

 

参照:厚労省

 

ちなみに、児童扶養手当の所得水準は自治体のHPなどで確認することができます。

 

参照:横浜市

 

児童扶養手当をもらうには、シングルマザーやファザーの同居親族の所得も判断されるので、「児童扶養手当もらってないと利用できないの?」と思うかもしれません。

 

しかし、教育訓練給付金には「同等の所得水準にあること」の要件が加わっているため、所得によっては利用できる可能性があります。

 

現在児童扶養手当をもらっていない方でもぜひ自治体に問い合わせてみましょう。

 

 

 

 

窓口はどこ?

 

自治体が窓口になっているため、区役所の福祉課などになります。

 

「〇〇市 自立支援教育訓練給付金」などと検索すると、お住まいの自治体でどこが窓口になっているか、連絡先なども調べることができると思うので確認してみてください。

 

 

 

 

自立支援教育訓練給付金のデメリット

 

利用できれば非常に価値のある制度なのですが、利用にはさまざまな制限があります。

 

デメリットというより注意したいポイントなので紹介しますね。

 

 

 

講座は厚労省指定の講座に限る

 

自分の好きな講座を好きな教室で受け、それらのすべてに対して適用されるわけではありません。

 

講座は厚労省指定講座、その他自治体で定めたものに限るため、どんな講座があるのかを確認する必要があります。

 

※厚労省の指定講座はこちらのページで検索できます。
厚労省検索画面

 

たとえば、介護福祉士、美容師、栄養士、電気工事士などなど多数の資格があります。

 

さらに、その資格を受講することがこれからの就職や転職に本当に役立つかどうかを審査されます。

 

自分がいくら興味がある資格でも「それはあまり就職でアピールできなさそうだね。」と思えば認定されないのです。

 

 

 

 

申請には手続きが2回必要

 

申請の流れは下記のようになっています。

 

1.窓口に相談して受給資格の有無を確認する

 

2.受講開始前に講座の申請をする ※「講座指定申請書」などの書類を提出します。

 

3.受講の認定がされる ※「対象講座指定通知書」などによって認定されます。

 

4.受講〜受講終了

 

5.受講終了日から1カ月以内に支給申請を行う

 

6.給付金支給

 

受講開始前と後の2回、申請が必要なのがポイントですね。

 

講座申請は、講座開始の1ヶ月前までには済ませておきましょう。

 

受講料の60%もが戻ってくる制度なので、審査や手続きは慎重におこなわれるという点は覚えておきたいですね。

 

 

 

給付金は受講終了後にもらえるため一旦立替する

 

上記の流れを見てお分かりの通り、給付金の支給は最後におこなわれます。

 

なので、受講料はいったん自分のお財布から払わないといけません。

 

高額な受講料の場合は預貯金で対応する、スクールの分割払いを利用するなどしましょう。

 

 

 

 

受講終了後の手続きがやや慌ただしい

 

母子家庭や父子家庭の方はただでさえ忙しいと思いますが、受講終了したらなるべく早く支給申請の手続きに行かないといけません。

 

1ヶ月以内に支給申請が必要なので、お仕事をしている方は有休を取得する必要もでてきます。

 

「1ヶ月あれば余裕でしょ?」と思うかもしれませんが、お役所は原則平日の昼間だし、仕事との兼ね合いも考えると意外と短いです。

 

ちなみにわたしは、社会保険労務士資格を取得したときに一般の教育訓練給付金を利用しましたが、その際は有休利用しました。

 

業務の都合上、有休取得できる日が限られていたため、少し焦りました。

 

※関連記事

 

 

 

 

1度しか使えない

 

この制度の利用は一度きりです。

 

そして、過去に教育訓練給付金制度を利用した方は使えません。

 

講座を選ぶときは慎重になり、本当に仕事に活かせそうなものにしましょう。

 

 

 

 

使えない自治体もある

 

多くの自治体でこの制度が利用できますが、実施していない自治体も中には存在します。

 

なので、まずは実施自治体かどうかも含めて、お住まいの自治体に確認が必要なのです。

 

 

 

 

高等職業訓練促進給付金のメリット

 

 

続いては、高等職業訓練促進給付金事業についてです。

 

自立支援教育訓練給付金との違いはどのあたりにあるのでしょうか。

 

 

 

高等職業訓練促進給付金の対象者

 

高等職業訓練促進給付金の対象者は下記のとおり、厚労省HPから抜粋です。

 

母子家庭の母又は父子家庭の父であって、現に児童(20歳に満たない者)を扶養し、以下の要件を全て満たす方

 

児童扶養手当の支給を受けているか又は同等の所得水準にあること

 

養成機関において1年以上のカリキュラムを修業し、対象資格の取得が見込まれること

 

仕事または育児と修業の両立が困難であること

 

参照:厚労省

 

これ以外に、自治体によって要件が設定されていることがあります。

 

 

窓口はどこ?

 

高等職業訓練促進給付金についても、自治体が窓口になっています。

 

「〇〇市 高等職業訓練促進給付金」などと検索して確認しましょう。

 

学校に通い始める前に必ず窓口に相談してください。

 

 

 

支給額が非常に高額

 

高等職業訓練促進給付金の最大のメリットは、支給額と期間の長さにあります。

 

支給額は促進給付金と修了支援給付金にわかれていて、市町村民税の非課税世帯か課税世帯かによっても異なります。

 

【高等職業訓練促進給付金】

 

月額10万円(非課税世帯)

 

月額7万5百円(課税世帯)

 

受給期間は修業期間の全期間、上限3年

 

 

【 高等職業訓練修了支援給付金】

 

5万円(非課税世帯)   

 

2万5千円(課税世帯)   

 

修了後に支給

 

 

 

 

父子家庭のお父さんも対象になる

 

自立支援教育訓練給付金と同様に、平成25年度以降の入学から、父子家庭のお父さんも対象になりました。

 

男性は女性職場が苦手だから看護師はちょっとという方もいるかもしれませんが、理学療法士などのリハビリ系は男性も多く働いているので馴染みやすいかもしれませんね。

 

わたしが勤務していた病院でも多くの男性リハビリ専門職が活躍していました。

 

 

 

 

 

高等職業訓練促進給付金のデメリット

 

高額の補助が受けられてかなり利用価値が高い制度ですが、高等職業訓練促進給付金にはどんな留意点があるのでしょうか。

 

 

対象が限定される

 

こちらも母子家庭や父子家庭のお母さん、お父さんの経済的自立を支援する目的ですが、自立支援教育訓練給付金より対象が限定される点がデメリットでしょうか。

 

たとえば、看護師、介護福祉士、保育士、歯科衛生士、理学療法士など。

 

医療福祉系の資格を想定しているようですね。

 

 

 

 

自治体によって実施していない場合がある

 

こちらも、自治体によっては制度がないこともあります。

 

多くの自治体で実施されていますが、対象が限定されることから、自立支援教育訓練給付金よりも実施されていない自治体が多いようにも感じました。

 

 

 

 

 

独学で何か資格を取りたい母子家庭、父子家庭の方におすすめの資格

 

 

講座の受講でお金が戻ってくると言っても、受講する時間がどうしても取れない、対象講座以外の資格を取りたい方もいますよね。

 

ここからは、わたしが取得した資格と、求人業界や総務課で勤務していて「人事に評価されやすいな。」と感じた資格を紹介します。

 

いずれも独学で取得できるものなので、特別難易度が高いというより、真面目に勉強すれば取得できるものになります。

 

 

 

秘書検定

 

わたしが持っている資格の中で、「実は一番仕事で役立ったのでは?」と感じたものです。

 

プロフィール

 

秘書検定は、何も秘書に限定されたものではなく、ビジネスマナーや敬語の使い方、職場内での立ち居振る舞いなど、ビジネスパーソンとしての基礎が学べます。

 

秘書がどうとか、業務独占資格じゃないとか、転職で評価されないとか、そういうのは抜きにして、仕事で使える資格だと思います。

 

なぜかというと、社会人はビジネスマナーが備わっていて当然と皆が思うし、自分もできていると思うけど、実際には社会人でもできていない人が多いからです。

 

ここだけの話、合格率1桁の社労士資格より、むしろ秘書検定の方が、勉強した次の日から職場で使えました。

 

ビジネスパーソンとしてのレベルアップを図りたい方におすすめです。

 

ちなみに、秘書検定は男性でももちろん受けることができ(わたしの彼は2級を持っています)ますが、女性が多いのは事実です。

 

秘書検定は抵抗があるという方は、ビジネス実務マナー検定も、秘書検定と同じ事務局が実施していて、学習内容に共通点が多いため、いいのではないでしょうか。

 

こちらも独学で十分取得できます。

 

※関連記事

 

 

 

簿記

 

転職に役立つのは簿記です。

 

特に、事務畑で働いていきたい方には必須です。

 

経理事務とかじゃなくても、簿記があると「事務系でやってきたんだね。」と証明になります。

 

わたしの場合は経理総務系を渡り歩いてきたため、そもそも応募条件になっていることが多かったです。

 

3級は必須、2級まであるといいですが、実は3級も2級も難易度はさほど変わらない印象でした。

 

なぜなら、簿記知識ゼロで3級を取得するには、簿記の考え方に慣れるまでに時間がかかるのですが、2級受験時にはすでに簿記の考え方を理解しているため、すんなり入るからです。

 

よく言われることですが、1から10にするよりゼロから1にする方が難しいってことですね。

 

とはいえ、2級までは独学で十分に対応できるので、テキストと問題集が1冊ずつあれば何とかなります。

 

※関連記事

 

 

 

マイクロソフトオフィススペシャリスト

 

パソコン操作ができる証明になる資格ですね。

 

レベルもバージョンもいろいろあって悩むところですが、少なくともエクセルとワードは取得しておくと、人事担当者の安心感につながります。

 

パソコンを持っている方なら独学でも学習可能です。

 

わたしはこの資格は持っていませんが、転職した後「何かレベル高そうだからやばいかな。」と思ってスキル習得のためにパソコン教室に通ったことがあります。

 

パソコン教室で学ばなくてもパソコンスキルを習得することはできますが、パソコンが得意ではないわたしには安心材料となり、仕事で役立ちました。

 

すでに転職していて資格取得の必要性を感じなかったのですがが、資格があるば端的に伝えることができるので、転職予定の方には便利かなと思います。

 

 

 

 

おまけ 医療事務ってどうなの?

 

最後に、大人気の医療事務資格について。

 

医療事務資格は民間スクールで大人気ですよね。

 

医療機関によっては評価されるのかもしれませんが、病院勤務経験から思うのは、医療事務に期待しすぎない方がいいです。

 

医療事務は資格がなくてもできる仕事だからです。

 

今回紹介している資格はすべてそうなのですが、その資格がなくてもできる仕事は、資格のパワーが弱いことは確かです。

 

だからこそ、医師とか看護師とか、その資格がなくてはできない仕事は、資格取得の意味があるし、収入にもつながります。

 

実際、わたしがいた病院の医療事務課に応募してくる人の履歴書を見ても、医療事務資格は持っていなくてもちゃんと採用されていましたし。

 

総合病院だと異動もあるので資格より総合力が問われますが、小さなクリニックで働きたい場合はいいかもしれません。

 

結局何が言いたいのかというと、医療事務に限らず、民間スクールの「この資格が人気!」「開業独立に役立つ!」みたいな文言は、あまりあてにしないことです。

 

本当に自分が就職したい先で必要とされているかを調べた方がいいでしょう。

 

単に自分自身のスキルアップのために取るならもちろんOKですけどね。

 

※関連記事

 

 

 

 

最後に

 

いかがでしたか?

 

今回は、母子(父子)家庭自立支援給付金の説明と、独学で取得できるおすすめ資格を紹介しました。

 

こういう制度は知っているだけで、仕事や転職の選択肢を広げてくれます。

 

対象になる方は上手に使ってみてください。

 

独学で取得できる資格も、自分自身のスキルアップのために積極的に挑戦されるといいと思います。

 

ママやパパが一生懸命勉強している様子を見ることで、子供たちにも良い影響があるのではないでしょうか。

 

以上「母子家庭で資格取得すると費用の6割が戻る「母子家庭自立支援給付金」を利用しよう」でした!

 

 

 

 

どんな資格があるのか分からない!という方は

 

そのほか、資格に興味があって民間スクールや通信講座を調べてみたい方は、まずは資料請求をし、ぜひしっかり下調べをおこなってから、資格の種類やどの講座を選ぶのかを決めましょう。

 

書き、特徴別に講座をご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

 

 

会社、講座名 取り扱い資格 特徴
KIYOラーニング 簿記、宅建、税理士、FP、中小企業診断士など事務系スペシャリスト

通勤時間にスマホで勉強できるオンライン講座。時間を効率よく使いたい人におすすめ。

 

=>「通勤講座」のコース一覧やキャンペーン情報、無料お試しはコチラ!

がくぶん

ボールペン習字、野菜コーディネーター、
食育インストラクター、建築模型など今すぐ仕事&生活に役立つ講座多数

自宅で取れる資格が多く、在宅ワークにつながるものも。楽しみながらできるのが魅力。

 

無料資料請求はこちらから★在宅ワーク技能を習得しよう! >>> 通信教育90年のがくぶん 

通信教育のフォーサイト  社労士、行政書士、宅建など国家資格

通信教育専門校。
eラーニングも利用可能。すべての教材をパソコンやスマートフォンで利用できる。通学に比べて低価格なのが魅力。

 

詳細はこちら
合格率が全国平均を上回る勉強法の正体とは? 

RIZAPイングリッシュ TOEIC(R)アップに特化したコース・英会話に特化したコース

結果にコミットするでお馴染みのRIZAPが英語版。肉体改造と同じく専属トレーナーが1対1で英語力を鍛えてくれるため短期間で英語力が身につく。

 

詳細はこちら
【無料カウンセリング】ライザップがTOEICにコミット! 

東京法経学院  司法書士、土地家屋調査士、社会保険労務士、行政書士など法律系の難関資格

法律系資格取得のための通信・通学講座、書籍・参考書などの出版物や各種教材

 

資格で人生のネクストステージへ!
有力資格試験の合格指導専門校 東京法経学院
 

日本スキンケア協会 スキンケアアドバイザー

美容部員、エステティシャン、ネイリスト、アロマセラピストなどのスキルアップに。将来独立の武器にもなる。

 

詳細はこちら
日本スキンケア協会公認!【スキンケアアドバイザー資格通信講座】 

 

 


HOME プロフィール ご挨拶 最新情報